生成AIは「指示待ち」から「自律思考」へ。AIエージェントを業務で戦力化するための5つのポイント

生成AIは単なる対話ツールから、自ら計画し行動する「エージェント」へと進化してきています。そのための5つのポイントを考えます。

松本勇気著「生成AI「戦力化」の教科書」(株式会社日経BP)を参考にして。

目次

自ら考え行動する「AIエージェント」とは?

「エージェント」という言葉は、技術界隈だけでなくビジネスシーンでも大きな注目を集めています。

そもそもこれまでのGeminiのようなチャットボットや業務自動化のワークフローとは、一体何が違うのか?

「自律性」と「目的志向性」

従来のアプローチ(ワークフロー)があらかじめ決められた手順をなぞる「道具」だとした場合、エージェントは、与えられた目的を達成するために、自ら推論し計画を立てる「主体」であると説明されます。

例えば、「財務状況をレポートして」と頼んだ場合の違いは、以下の通りです。

  • 従来のワークフロー: あらかじめ定義された計算式でデータを出力して終了。
  • AIエージェント: 「まずは株価を確認し、次に競合情報をWeb検索し、最後に社内レポートと比較しよう」といった手順(Plan)をその場で自律的に構築し実行する。

エージェントの行動サイクル

エージェントは主に以下のサイクルを回して仕事を進めます。

  1. Planning(計画): ゴールから逆算して最適な行動手順を考える。
  2. Action(実行): 外部ツールや検索機能を使って情報を集める。
  3. Evaluation(評価): 自分の行動がうまくいったか自己評価し、必要なら軌道修正する。

このように、試行錯誤しながらゴールを目指せることが、エージェントが”物知りでタフで賢い新入社員”に例えられる所以です。

なぜ今「エージェント」なのか?その可能性と現実的な課題

LLM(大規模言語モデル)の推論能力が飛躍的に向上してきており、複雑な計画立案が可能になっています。

期待される可能性

すでに「Deep Research」のように、特定のテーマについて時間をかけて多角的に調査し、人間顔負けのレポートを作成する機能も登場しています。

主要IT企業も、こぞってシステムへの組み込みを進めており、ビジネス変革の手段として期待されています。

直面している「壁」

現時点では課題も残されています。

導入にあたっては以下のリスクを理解しておく必要があります。

  • ミスの蓄積
    エージェントは、複数の工程を経てタスクを行いますが、工程が増えるほど成功率は下がります。例えば、成功率90%の工程が5つ続くと、全体の成功率は約59%($0.9^5$)まで低下してしまいます。
  • 信頼性の問題
    LLMは依然として事実に基づかない情報を生成するリスクがあり、完全に任せきりにすることは難しいのが現状です。

エージェントを戦力化する5つのポイント

まだ発展途上であるエージェント技術を、私たちはどのように業務に取り入れていけばよいのか。

エージェント活用の5つのポイント

  1. すべての業務をエージェントにしようとしない
    「エージェント」という言葉の響きに惑わされず、コストや確実性を見極めることが大切です。既存システムで解決できることは無理に変える必要はありません。
  2. やり方が明確な業務は「ワークフロー」の出番
    手順が完全に決まっている定型業務なら、エージェントよりも従来のワークフローの方が確実で低コストです。適材適所でツールを選択しましょう。
  3. 人間との「コラボレーション」を前提とする
    エージェントを「仕事を完全に置き換えるもの」ではなく、「能力を拡張するパートナー」と位置づけます。必ず人間が最終確認を行う設計にすることが不可欠です。
  4. 「新人の部下」として期待値をコントロールする
    「優秀だが、まだ会社のことをよく知らない新人」と考えましょう。下書きはAI、仕上げやチェックは人間といった役割分担が、現時点では最も有効な協力関係です。
  5. 常に「ホウレンソウ」させる
    自律的に動くからこそ、勝手な行動を防ぐ必要があります。重要な判断の前や処理の節目で人間に報告させ、軌道修正できる仕組みを組み込みましょう。

AIオンボーディングが未来への投資になる

エージェント技術は今後も進化し続け、より複雑なタスクをこなせるようになりそうです。

しかしながら、彼らが真に活躍するためには、企業固有の知識(ナレッジベース)と仕事の進め方(ワークフロー)を教え込むプロセスが不可欠です。

どんなに優秀なエージェントでも、社内の情報やルールを知らなければ力を発揮できません。

今のうちから社内のデータや業務プロセスを整備しておくことは、将来的なAI活用を加速させる最も確実な投資となるといえます。

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この記事を書いた人

長崎で活動する
税理士、キャッシュフローコーチ

酒井寛志税理士事務所/税理士
㈱アンジェラス通り会計事務所/代表取締役

Gemini・ChatGPT・Claudeなど
×GoogleWorkspace×クラウド会計ソフトfreeeの活用法を研究する一方、
税務・資金繰り・マーケティングから
ガジェット・おすすめイベントまで、
税理士の視点で幅広く情報発信中

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