事業をどのような方針へアップデートさせていくべきか悩むことも多いですが、何を基準に方向性を考えるべきなのかについてはある程度明確であると思われます。
目次
事業における”厳然たる事実”
事業をアップデートさせることは、自社の商品がより消費者に望まれるようになること、とも同義ともいえます。
事業における”厳然たる事実”は、「商品販売における決定権は、100％消費者にある」ということです。
たとえ自社がどれほど”この商品を売りたい”と思ったとしても、消費者が”商品を買う”という決定を下さない限りは、自社の売上が増加するということはありません。
つまり、事業をアップデートさせるには、より消費者に”商品を買いたい”と思ってもらえるかどうかが鍵となります。
お客様の立場で考える
事業の事実から考えるに、”自社が売りたいかどうか”よりも、”消費者が買ってくれるかどうか”という視点が重要といえます。
しかしながら、消費者の意識は変わりやすいということも事実で、よりよいものを求め、変化を求め、刺激を求め、移り気なものです。
そのため、常に、消費者の立場で考え、消費者の声を聞くようにすることで、「お客様は何を感じているのか」「お客様は何を考えているか」「お客様は何に困っているのか」「お客様は何を求めているのか」といったことが見えてくることになります。
ここで、すべての消費者の声に耳を傾ける必要性はないといえます。「自社にとって理想となるお客様」の声を聞き、そのお客様への対応を考えることが、すなわち”自社の事業にとって最も望ましいアップデートの方向性”を指し示すということに繋がってきます。
どのようなことを聞くか
実際に、お客様にどのようなことを聞けばよいか。
- 今、何に関心があるのか
- 今、お客様の周りでどのような変化があるのか
- 今、お客様は何に悩んでいるのか・困っているのか
- 今、お客様は自社にどのようなことを望んでいるのか
