会社にとっての競争力の”源泉”を理解し、適切に投資していかないと事業の継続が難しくなる場合があります。
作間信司「一倉定の社長学」（プレジデント社）を参考として。
利益の”出過ぎ”
”利益が多く出ていること”はいいことですし、ぜひとも目指したいところです。
しかしながら、”利益が出過ぎていないか”ということにも着目しておきたいところです。
事業の永続を考えた場合には、利益が出ていればその一部を再投資することで、事業を常にアップデートしておく必要があります。
例えば、機械を買い替えずに極端に長期間使い続けた場合、一定期間それによる利益が出るものの徐々に陳腐化してしまい、ある時点から古い機械では世の中のニーズに追いつけなくなってしまっていた、ということになります。
競争力の”源泉”
自社の競争力の”源泉”は「ヒト（従業員）」と「モノ（設備）」で、これらから付加価値が生み出されます。
つまり、自社の競争力を持ち続けるには、タイミングを見計らいつつ、常にこの「ヒト（従業員）」と「モノ（設備）」への再投資を継続していく必要があります。
どのようなことを勘案しながら、タイミングを見計らえばよいのでしょうか。
従業員
「社内の人口構成」
を考えていくと、ヒントが見えてくることがあります。
どこかの年代に偏りがある場合、会社のノウハウの継承に支障が生じる可能性があります。
設備
「利益の出ている状態が、設備の減価償却の終了によってもたらされているのではないか」
ということを考えてみたいところです。
減価償却が終了すれば、経費は少なくなり利益は大きく出ますが、設備が古いままでは徐々に時代の変化についていけなくなってしまいます。
利益→再投資
”利益が出過ぎている”からこそ、手を打たなければならない危機意識が薄くなりがちなため、特に注意しておきたいところです。
利益が出たときこそ、「カネ（お金）」のまま持っておくべきか、「ヒト（従業員）」や「モノ（設備）」に再投資すべきか立ち止まって考えてみたいところです。
どのようなバランスで配賦すべきかは、経営の外部環境・内部の状況・時間軸にもよるため絶対の正解はないものの、例えば上記のような視点で「ヒト（従業員）」や「モノ（設備）」の状態をチェックしてみることによって、何をどうすべきかが見えてくるかもしれません。
